きらりコーポレーションのメンバー
株式会社スキルアップNeXtにて、事業開発・マーケティング・財務の責任者をしています。
BNPLの株式会社ネットプロテクションズの事業開発からキャリアをスタートし、株式会社リクルート社のアドテク領域のプロデューサーを経て、領域横断でマーケティング領域のデータ活用やAI開発案件を複数担当。リクルート社での経験をもとにスキルアップAIを共同創業し、AIを始めとする先端技術領域の人材育成および組織構築をご支援しています。
これまでの、AI開発やデータ分析案件のプロジェクトを担当してきた経験を生かして、データサイエンス・データジニアリング領域のキャリアドバイザーも行っています。
なにをやっているか
【会社概要】
スキルアップNeXtは、AI人材育成・組織構築を支援するスタートアップです。
日本ディープラーニング協会の認定1号として、AI業界ではパイオニア的ポジションを確立しています。設立6年目で既に8万4千人以上が受講。日本を代表する大企業を中心に、650社を超える法人を対象にサービス提供を行い、創業から黒字経営を続けています。
様々な人材育成サービスが溢れる中、戦略コンサルティングファームや他の研修企業では叶えられない「実務で使えるスキルの獲得」を通じた組織変革や人材育成サービスをご提供しています。
実務経験豊富な一流データサイエンティストが講師を務めることはもちろん、アクティブラーニングや反転学習の要素を取り入れたインタラクティブな講義スタイルで実施しています。
「企業のDXを人材育成を通じて実現する」を合言葉に、単なる座学ではなく、企業独自データを使ったトレーニングプログラムの開発など、一社一社に対してオーダーメイドのご提案しています。
また、AI/DX組織・人材育成支援の実績を生かし、脱炭素/サステナビリティ（GX/SS）分野の人材育成事業を立ち上げています。経済産業省のGXリーグにおけるスキル標準策定などをリードするなど、この先端領域で日本を牽引する存在としてマーケット創造をしています。
【事業内容】
■AI/DXを中心としたデジタル人材育成事業
■データ分析・AI開発に関わるコンサルティング、システム開発事業
■GX（Green Transformation）人材育成事業
■AI/DXを中心としたデジタル人材特化型 採用支援事業
■Webサービス開発事業
■中高生向けAI教育事業
なぜやるのか
【人生100年時代における社会課題】
テクノロジーが進み、「人生100年時代」と叫ばれるいま。
生き方そのものはもちろん、働き方も大きく変わり、個人も企業も激しい変化に対応し続けていくことが求められる時代。
そんな今だからこそ、「大人の学び直し」「組織の再教育」が注目されています。
しかし、新しいことを“実践レベル”で学べる場所は多くはありません。YouTubeなどの無料コンテンツはありますが、断片的に得た知識を実践につなげるのは困難です。そこで、体系的に先端領域の知識・スキルを身につけられる場所が求められています。
企業も、急激なテクノロジーの進化についていけなければ、衰退を余儀なくされる時代。
だからこそ「再教育」により、全社的なデジタルリテラシーの底上げで、組織力強化を急ぐ必要があります。
【なぜ今、AI人材育成なのか？】
企業におけるAIの活用・DX推進の課題は様々ですが、その中でも「AI人材不足」の課題はほとんどの企業が感じており、2020年時点では4.4万人のAI人材が不足、2030年には12.4万人まで拡大すると言われています。いまやAIを含むデジタルリテラシーは、企業の存続のため、個人がビジネスパーソンとして活躍し続けるために、必要不可欠な時代となっています。
こんなことをやります
【人生100年時代における社会課題】
テクノロジーが進み、「人生100年時代」と叫ばれるいま。
生き方そのものはもちろん、働き方も大きく変わり、個人も企業も激しい変化に対応し続けていくことが求められる時代。
そんな今だからこそ、「大人の学び直し」「組織の再教育」が注目されています。
しかし、新しいことを“実践レベル”で学べる場所は多くはありません。YouTubeなどの無料コンテンツはありますが、断片的に得た知識を実践につなげるのは困難です。そこで、体系的に先端領域の知識・スキルを身につけられる場所が求められています。
企業も、急激なテクノロジーの進化についていけなければ、衰退を余儀なくされる時代。
だからこそ「再教育」により、全社的なデジタルリテラシーの底上げで、組織力強化を急ぐ必要があります。
【なぜ今、AI人材育成なのか？】
企業におけるAIの活用・DX推進の課題は様々ですが、その中でも「AI人材不足」の課題はほとんどの企業が感じており、2020年時点では4.4万人のAI人材が不足、2030年には12.4万人まで拡大すると言われています。いまやAIを含むデジタルリテラシーは、企業の存続のため、個人がビジネスパーソンとして活躍し続けるために、必要不可欠な時代となっています。
